公共交通技術特化型イノベーションプラットフォーム

※掲載されている画像は、Mobility Nexusが独自に生成したイメージです。実際の製品・風景とは異なる可能性がありますのでご了承ください。

2025年6月、日本信号株式会社は、信号制御機からリアルタイムで交通信号データを無線送信する新たな技術の本格展開を開始しました。位置情報に加え、信号の“残秒”などの詳しい交通データを提供する仕組みは、自動運転やスマートモビリティへの応用を強く視野に入れています。

信号制御の進化で変わる道路体験！交通データが無線で

これまで信号情報は、車載カメラにより視覚的に処理されてきましたが、遮蔽や逆光による誤認識という課題がありました。日本信号は信号制御機に無線装置を装備し、信号灯色や残秒などの交通データをLTE回線経由で車両に直接送信する仕組みを構築しています。2018年の藤沢市での実証試験から、2025年3月期決算説明会資料に至るまで、交通データの無線化に向けた継続的な取り組みが進行中です。

リアルタイム送信の裏側！交通データ技術に挑む仕事とは？

• 信号制御機に無線モジュールを設置し、交通データを高頻度で送信。
• MVNO/LTE回線を活用し、遅延や途切れのない安定送信を確保。
• クラウドサーバーを介した通信処理・中継インフラ整備。
• 車載システムと信号情報を補完する多重検出ロジックの統合。
• 信号予定情報（次サイクルの秒数・進行予告など）の解析器設計。
• セキュリティ強化—暗号化・認証による安全保守の実装。

これら技術タスクはすべて、双方向かつ高信頼な交通データ送信システム基盤の構築が狙いです。

自動運転の未来を拡張！交通データが切り拓く新境地

無線送信された交通データにより、自動運転車両は“進む/停まる”の精密判断を可能にし、ジレンマゾーン問題の回避にも寄与します。さらに、全国40地域以上での実用化を目指す国の動きとも連携し、インフラ協調型自動運転推進へと繋げます。

また、交通渋滞の予測制御や環境負荷低減にも直結する送信方法で、都市型MaaSや次世代物流分野での展開も期待されます。

【ジレンマゾーンとは】

車両が交差点に接近中に信号が黄色に変わった際、「停止すべきか進行すべきか」の判断が難しい距離範囲のことで、自動運転の制御精度や交差点の安全性に大きく影響します。

まとめ！送信開始へ、技術の軸がより明確に

• 2025年6月、日本信号は交通データを無線送信する技術を本格展開。
• 信号制御機への無線装置設置、MVNO/LTE通信、クラウド転送、セキュリティ構築が主な技術課題。
• 自動運転車との連携により、ジレンマゾーン回避・渋滞緩和・環境負荷低減などへの貢献が見込まれる。
• 国の方針とも合致し、MaaSや物流など幅広い分野へ応用が進む。

参考文献

• 日本信号株式会社HP