公共交通の技術情報集約プラットフォーム

1. フィードバックフローが機能しない構造的な要因とは

新しいシステムや設備を導入する際、最終段階の試験フェーズで不具合が見つかることは珍しくありません。しかし、その不具合が開発部門や現場に正しく伝わらず、結果として「誰も動かない」「直ったはずが再発する」といった事態が発生することがあります。これは単なるコミュニケーションミスではなく、組織構造や業務慣行に起因する「構造的な問題」です。本章では、フィードバックフローが機能不全に陥る代表的な要因を整理し、なぜそれが現場と開発の断絶を生むのかを明らかにします。

縦割り構造による情報の断絶

多くの公共交通事業者では、設計・試験・施工・保守が別々の部門や協力会社によって分担されています。それぞれの部門が独立したKPIや予算を持っているため、情報共有のインセンティブが乏しく、現場で発生した「気づき」が開発元に届かないケースが頻発します。とくに委託工事の場合、「契約外だから」という理由で問題提起が敬遠されることもあります。

責任の曖昧さと「うちじゃない」文化

不具合が発見された際、「これは設計ミスか？」「現場施工の誤りか？」「試験方法に問題があるのか？」といった責任の押し付け合いが起きやすくなります。担当者は責任を問われることを恐れ、報告や改善提案をためらう傾向にあります。これにより、問題がその場で解決されたように見えても、根本原因が未解決のまま放置されることになります。

「言った・言わない」になりがちな非構造的報告

多くの技術者は日々の業務で多くの情報を扱っていますが、試験で得られた知見や違和感が、明確な記録として残されないまま流れてしまうことがあります。「あのとき〇〇だった気がする」といった記憶ベースの会話は、開発や設計への説得力あるフィードバックとしては不十分です。エビデンスのない報告は軽視されがちで、改善の優先度も下がってしまいます。

文書化されない知見と属人化

ベテラン担当者の中には、「これはよくある不具合」「〇〇のときには△△を確認しておくべき」といった経験則を持っている人も多くいます。しかし、こうした知見が形式知として蓄積されず、後進に共有されないことで、同じ失敗が繰り返されます。属人化した情報は「組織としての学び」にならず、個人退職や異動のタイミングで失われてしまいます。

改善アクションにつながらない試験結果

試験で不具合が検出されても、「試験としては合格基準内だから」「今すぐ致命的な問題ではないから」といった理由で、改善が先送りされることもあります。この場合、報告書には問題が明記されていても、改修指示書や設計変更指示には反映されません。こうした“合格したけど危ない”問題こそ、フィードバック設計の視点が求められます。

これらの要因は単独ではなく複合的に絡み合い、結果として「不具合があっても誰も動かない」状況を生み出します。技術者としては、不具合の有無を確認するだけでなく、どうすればその情報が組織的に活用されるかを考える必要があります。次章では、そのために必要な「不具合情報の整理と伝え方」について解説します。