公共交通技術特化型イノベーションプラットフォーム

背景と現場課題

公共交通の現場では、ベテラン作業員の「身体に染みついた感覚」や「経験に裏打ちされた判断」が、安全かつ確実な運行を支える重要な要素となっています。特に鉄道やバス、空港設備など、インフラとしての信頼性が求められる領域においては、業務マニュアルに書ききれない判断や調整が日常的に行われています。

たとえば鉄道電気設備の保守業務において、「音の違和感」「微細な振動の変化」「設備周辺の匂い」など、五感をフルに活用した異常検知が行われる場面があります。継電器盤の「手ざわり」や配線の「クセ」、ルート巡回時の「立ち止まるポイント」なども含め、これらは形式知ではなく、属人的な感覚として蓄積されています。

しかし、こうした“暗黙知”はベテランの退職や異動とともに失われてしまう可能性が高く、組織として持続的にノウハウを継承していくうえで大きな課題となっています。特に人手不足に悩む地方事業者や、新技術との融合を進める都市部の事業者では、業務の標準化・デジタル化と並行して、「ベテランの知見をいかに残すか」が急務といえます。

従来、業務の引き継ぎはマニュアル・動画・OJTによって行われてきましたが、感覚に根ざした知識の多くは「記録できない」「言語化できない」「共有しても実感が湧かない」といった理由から、教育素材としては十分に活用できていません。結局のところ、「現場で盗め」といった属人的な文化が今なお色濃く残っているのが実情です。

こうした現状を打破する一つのアイデアとして、「ベテラン作業員の声やつぶやきを、スマートフォンアプリでその場で録音し、ナレッジとして蓄積・共有する」という取り組みが考えられます。日々の作業中に自然に発される「ここは気をつけて」「この配線、以前トラブルがあったから注意してね」といったコメントを、業務記録の一部として残すことで、形式知と暗黙知の中間にある“半形式知”としての活用が期待されます。

このような仕組みが整えば、若手技術者は「何が重要か」「どこに注意を向けるべきか」といった判断の軸を、より具体的な実感をもって学ぶことができるようになります。また、現場での音声記録がそのまま教育素材やフィードバック材料となることで、ベテランの知見が組織全体の資産として蓄積される循環も生まれるでしょう。

次章では、この構想に対して「どのような技術が求められているのか」を明確にしていきます。